老後資金 取り崩しシミュレーション（定額・定率・期間指定）

老後資金 取り崩しシミュレーションとは

老後の資金は、使い始めてからも運用を続けると、残っているお金にも利回りがつくので、運用しない場合より長くもちます。このツールは、取り崩し始めるときの資産・取り崩し中の利回り・取り崩し方から、資産が何歳でなくなるか、毎月いくら使えるかを月ごとに計算します。

たとえば65歳で2,000万円を持ち、毎月10万円を取り崩すと、運用しなければ81歳8か月でなくなりますが、年3%で運用を続けると88歳2か月までもちます。95歳までに使い切るように毎月の額を決めるなら、年3%で毎月約8.4万円、運用しなければ毎月約5.6万円です。

取り崩し方は、毎月同じ額を取り崩す「定額」、使い切る年齢から毎月の額を決める「期間指定」、毎年はじめの残高の○%を取り崩す「定率」の3つから選べます。定率は資産が0にはなりませんが、取り崩す割合が利回りより大きいと、毎月使える額が年々小さくなります。

計算はすべてブラウザの中で行い、入力した金額はサーバーに送りません。結果は利回りが毎年同じだった場合の目安で、実際の値動きや物価の上昇、税金は含みません。積み立てる時期の計算は NISA 積立シミュレーションでできます。

使い方

1. 取り崩し方を選びます。「定額」は毎月同じ額、「期間指定」は使い切る年齢を決める方法、「定率」は残高の割合で取り崩す方法です。
2. 取り崩し始めるときの資産（万円）と年齢、取り崩している間の利回り（年率）を入れます。預金だけなら0%、運用を続けるなら2〜4%などで試してください。
3. 定額なら毎月の取り崩し額（円）、期間指定なら何歳までに使い切るか、定率なら1年に取り崩す割合（%）を入れます。
4. 資産がなくなる年齢や毎月使える額が出ます。下の表で、年ごとの残高、利回りを変えた場合、取り崩し額・年齢・割合を変えた場合を比べられます。

老後資金の取り崩し方は3つ

定額は、毎月10万円のように同じ額を取り崩す方法です。毎月の生活費の計画が立てやすい反面、値下がりした年にも同じ額を売るので、資産が思ったより早く減ることがあります。期間指定は「95歳までに使い切る」のように終わりを決め、そこから毎月の額を決める方法で、住宅ローンの返済額と同じ式で計算できます。定率は、毎年はじめの残高の4%のように割合で取り崩す方法で、資産が0にはなりませんが、相場が下がった年や年をとるほど、使える額が小さくなります。

2,000万円を年3%で運用しながら取り崩す場合、65歳から定額で毎月10万円なら約23年（88歳ごろ）でなくなります。運用しない（0%）と約16年8か月（81歳ごろ）です。95歳までに使い切るなら毎月約8.4万円、定率4%なら1年目は毎月約6.7万円です。同じ資産でも、取り崩し方で毎月の額と「何歳までもつか」が大きく変わるので、上のツールで方法を切り替えて比べてみてください。

取り崩す額の決め方

毎月の取り崩し額は、「毎月の生活費 − 公的年金などの収入」が目安です。年金の見込み額は、毎年の誕生月に届く「ねんきん定期便」や、日本年金機構の「ねんきんネット」で確かめられます。旅行や車の買い替え、家の修繕、介護など、毎月ではない大きな出費は、取り崩す資産とは別に分けておくか、1年あたりにならして毎月の額に足しておくと、計画が崩れにくくなります。

年金は、66歳以降に受け取りを遅らせる（繰下げ受給）と1か月あたり0.7%増え、75歳まで遅らせると84%増えます。年金を受け取るまでの数年を資産の取り崩しでしのぎ、増えた年金を一生受け取る、という組み合わせも考えられます。

NISAとiDeCoはどちらから取り崩す？

NISAで持っている投資信託や株は、売っても税金がかからず、いつでも少しずつ売れます。証券会社によっては、毎月決まった額や決まった割合で自動で売る「定期売却（定期解約）」のサービスもあります。iDeCoは原則60歳から受け取れ、一時金・年金（分割）・その組み合わせを選べます。一時金なら退職所得控除、年金なら公的年金等控除が使えるので、受け取り方で税金が変わります。

取り崩しの前の、積み立てる時期の計算はNISA 積立シミュレーションで、iDeCoの掛金で減る税金と一時金の税金はiDeCo 節税シミュレーションでわかります。NISAで何年後にいくらになるかを出し、その金額をこのツールの「取り崩し始めるときの資産」に入れると、積み立てから取り崩しまでを通して見られます。住宅ローンが退職後も残る人は、繰上返済シミュレーションで退職金を返済に回す場合と比べられます。

よくある質問

老後資金2,000万円は何歳までもちますか？

65歳から毎月10万円を取り崩すと、運用しない場合は約16年8か月（81歳ごろ）でなくなります。年3%で運用を続けると約23年2か月（88歳ごろ）、年4%なら92歳ごろまでもち、年5%なら100歳でも残る計算です。毎月の額を8万円に減らすと、年3%で97歳ごろまでもちます。

95歳まで資産をもたせるには、毎月いくらまで取り崩せますか？

65歳で2,000万円なら、年3%で運用しながら毎月約8.4万円、年1%で約6.4万円、運用しなければ約5.6万円です。このツールで「期間指定」を選ぶと、資産・年齢・利回りに合わせて計算できます。

「4%ルール」とは何ですか？

毎年、資産の4%を取り崩せば、株式中心の運用なら資産が長くもちやすい、というアメリカの研究から広まった目安です。2,000万円なら1年目は80万円（毎月約6.7万円）です。日本では物価や為替、運用する商品が違うので、そのまま当てはまるとは限りません。このツールの「定率」で4%を選び、利回りを変えて確かめてください。

定額と定率は、どちらがいいですか？

定額は毎月の額が決まっていて生活費の計画が立てやすい反面、相場が下がった年も同じ額を売るので資産が早く減ることがあります。定率は資産が0になりませんが、相場が下がると使える額も下がります。生活費に足りない分は定額、旅行などのゆとりの分は定率、のように分けて使う人もいます。

NISAの資産を取り崩すときに税金はかかりますか？

NISAの口座で持っている投資信託や株は、売っても税金がかかりません。ふつうの証券口座（課税口座）では、売った額のうち増えた分に20.315%の税金がかかります。両方を持っている場合、課税口座の利益が少ない商品やNISAの枠の使い方によって、どちらから売るかで手元に残る額が変わります。

物価の上昇はどう考えればいいですか？

このツールは物価の上昇を入れていません。物価が毎年2%上がると、同じ10万円で買えるものは20年後に約3分の2になります。物価の上昇分を考えるときは、利回りから物価の上昇率を引いた数字（たとえば利回り4%・物価2%なら2%）を入れると、今のお金の価値で見た目安になります。